ニュースリリース

News Release

ソリューション

    【ESNA Cloudlin/iLink製品 ヘルプデスクサービス提供開始】
    アイエスエフネットが「ESNA Cloudlink/iLink」
    ヘルプデスクサービスを提供開始、
    マルチリンガル対応ヘルプデスクも提供可能

    株式会社アイエスエフネット
    2015年5月7日

    株式会社アイエスエフネット (本社：東京都港区、代表取締役：渡邉幸義／以下､アイエスエフネット) は、平成27年5月7日より、日永インターナショナル株式会社（本社：千代田区神田神保町、代表取締役社長：能登 俊光／以下、日永インターナショナル）がESNA Technologies Inc.（本社：カナダ・トロント市、Chairman：Dr. Stuart Smith）の国内正規代理店として販売する下記のESNA Cloudlink/iLinkシリーズ製品群のヘルプデスクサービスの提供を開始いたします。

    また、アイエスエフネットでは、日本語だけでなく英語、中国語、韓国語、その他言語に精通している多くのバイリンガル人材が在籍しており、これらの人材を活かしたコールセンターを備えているため、ESNA製品はもとより関連するGoogle Apps等クラウドアプリケーションサービス製品のサポート等、多様な言語が必要となるオフィス環境に柔軟に対応する「マルチリンガル対応ヘルプデスクサービス」を提供することが可能です。

    • アイエスエフネット グローバルヘルプデスク

    本件サービス対象となる製品

    日永インターナショナルが販売するESNA Technologies Inc.製の以下の製品

    • Cloudlink 5.0 for Cisco
    • Cloudlink for Cisco Telepresence
    • iLink for Cisco
    • iLink for Cisco Jabber
    • iLink for WebEx
    • iLink for Avaya Scopia Desktop
    • iLink for Vidyo

    サービス概要

    • 利活用のためのアプリケーション操作問合せ／案内サービス
    • 日本語による障害受付対応およびインシデント管理
      ※マルチリンガル対応ヘルプデスクサービスの提供も可能
    • 販売元へのエスカレーション対応
    • 24時間365日サポート対応

    Esna Cloudlink 5.0 for Ciscoとは

    Google Chrome、Internet Explorer等のブラウザの拡張機能（アドオン又はエクステンション）として動作するユニファイドコミュニケーション製品用のツールです。この製品の導入によって、Cisco Jabberによる音声通話・ビデオ通話、プレゼンス（在席確認）、インスタントメッセージング（ビジネスチャット）、ボイスメール（留守番電話）等のユニファイドコミュニケーションの機能と、Gmail、ハングアウト、Drive、カレンダー、マップ等Google Apps各種機能をブラウザ上で統合します。ユーザはこうした機能にシームレスにアクセスが可能となるため、オフィス等の所在地にとらわれず、リアルタイムの確実なコラボレーションによってビジネスの生産性の向上をサポートします。

    株式会社アイエスエフネット

    アイエスエフネットは2000年に創業以来、ネットワーク構築、運用、保守に携わるエンジニア派遣をメインとしたITインフラサービスを提供しております。
    また、ビジネスを通じて日本の雇用問題を解決することをミッションとし、様々な境遇の方に雇用を提供するため、グループ全体で多角的な事業展開を行い、雇用の創造に取り組んでおります。
    2006年以降は、グローバル化への対応を急速に進めており、中国・韓国・インド・シンガポール・マレーシア・ベトナム・フィリピン等アジアの急成長マーケットに続々と拠点を展開し、着実に事業を拡大しております。
    近い将来、34ヵ国への海外進出を実現し、全世界でITインフラサービスを提供するグローバル企業を目指しております。

    日永インターナショナル株式会社

    日永インターナショナルは、1970年の設立から主にグローバルICTサービスに関わるマネジメント、エンジニアリング、資材調達及び販売を行っております。
    「お客様のピンチを全力で救うこと」を企業理念に掲げ、日本国内のみならず世界中へサービスを展開しております。
    近年は現場最前線で培った経験を活かし、ユニファイドコミュニケーションを中心としたコラボレーション環境の導入支援サービスや海外製品のローカライズ、各種ICTトレーニング事業など、ICT業界全体のサービス水準を高めることを目指して事業を展開しています。

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