ニュースリリース

News Release

キャンペーン

    ※本キャンペーンは終了いたしました。

    1週間で構築するテレワーク!
    新型コロナウイルス感染症への緊急対策・企業応援キャンペーン

    株式会社アイエスエフネット
    2020年3月19日

    ITインフラのソリューション構築を中心に、クラウドソリューションや、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供する株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義、社員数:2,260名)は、感染症対策の一環としてテレワークを導入する企業を応援するべく、1週間※1で構築する「Microsoft Teams構築キャンペーン」を行います。
    ※1/申請情報に不備がなかった場合

    ◆キャンペーン内容

    今回、新型コロナウイルス感染症への対策として、テレワークを導入する企業が業務を円滑に行うための、チャットツールである「Microsoft Teams」を部門ごとに設定し、企業が業務で活用できる状態にするためのプランです。
    通常100万円のところ※2、今回、企業応援キャンペーンのための破格の金額となります!
    ※2/通常の構築支援サービス等と比較

    名 称

    Microsoft Teams構築キャンペーン

    内 容

    部門ごとにTeamsを設定、サイトをセッティング

    料 金

    35万円(税別)~

    ◆「Microsoft Teams」とは?

    「Microsoft Teams」は、Microsoft社「Office365」でのコラボレーションワークスペースの名称であり、チャットベースでのチームコラボレーションを目的としたツールです。
    Microsoft Teamsを活用することにより、ワークスペースに必要なリソースを集約でき、効率的に業務が行えます。

    ◆キャンペーンの背景

    国内における、新型コロナウイルス感染症の影響により、個人だけでなく企業の対応が求められるようになりました。当社に置かれましても、テレワークや時差出勤を試験導入し、改善点や問題点を抽出しています。新型コロナウイルス感染症に対策を講じる企業のお力になりたい!という社員の声のもと、テレワーク・時差出勤のために円滑なコミュニケーションを損なわない為に、当社の提供できるソリューションを今回特別価格で提供することとなりました。

    ◆キャンペーン期間

    2020年6月末日 迄

    ◆キャンペーン担当窓口

    アイエスエフネット クラウドソリューション部
    TEL:03-5786-2301
    お問い合わせフォーム:https://www.isfnet.co.jp/inquiry/?page_id=93

    ◆関連キャンペーンサイト

    外部サイト(シネックスジャパン株式会社)
    https://www.nexpect.jp/telework-display-setpage/
    (サイト下部に当社のMicrosoft Teams構築キャンペーンについて記載があります。詳細に関するお問い合わせは、上記キャンペーン担当窓口よりお問い合わせください。)

    ◆Microsoft Teams構築キャンペーン利用にあたっての注意事項

    • 本キャンペーンによる導入作業は以下を前提としております。
      • Office 365テナント作成
      • ユーザープロビジョニング
      • チーム登録
      • 管理者様向けMicrosoft Teams管理トレーニング
    • 本キャンペーンには、Microsoft Teams構築以外のサービスは含まれておりません。
    • 導入期間は弊社想定スケジュールで導入された場合に限ります。

    ◆株式会社アイエスエフネット概要

    アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国19カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2020年1月1日時点)。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。

    お問い合わせ

    当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス/製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
    また、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の商標、または登録商標であり商標権者に帰属するものです。