メールボックス・バックアップ製品
「Dropsuite」の販売とサービスを提供開始

レビューサイトにて高評価を獲得している「Dropsuite」を提供開始

株式会社アイエスエフネット
2021年6月11日

ITインフラソリューションを中心に、クラウド環境や、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供する、株式会社アイエスエフネット（本社：東京都港区、代表取締役：渡邉幸義、社員数：2,351名）は、「Dropsuite（ドロップ・スィート）」の販売代理店として製品の販売、およびサービスについて、2021年5月20日から開始いたしました。

◆オーストラリアDropsuite社とのパートナーシップ締結概要

Dropsuite社とリセラー契約を締結し、2021年5月20日より販売代理店としてライセンスの販売、およびサービスの提供をいたします。
企業・組織のネットワークへの侵入対策、データ・システムのバックアップ、貴社のメールデータの管理、復元、保護のサービスにつきまして、人手不足やウィルス・セキュリティ問題等を抱えている企業の皆さまに向けて展開してまいります。

◆Dropsuiteの製品について

Dropsuiteの製品は、Exchange Online、SharePoint、OneDrive、Groups、Teamsを含むクラウド内の重要なMicrosoft 365のメール、および添付ファイル、連絡先、タスク、カレンダー、ファイルを安全にバックアップし、管理、復元、保護します。
バックアップにはメールのアーカイブ機能も含まれており、アーカイブ機能で保存されたデータは削除できず、法的手続きや監査時などにも使用可能。さらにはアーカイブ機能にて、ジャーナリングを使用し、リアルタイムにコピーします。

また、ランサムウェア対策として、データ・システムをバックアップすることで、データの復元する機能を搭載。Dropsuiteのソリューションには、Webサイトのファイルとデータベースのバックアップも含まれています。また、バックアップや、必要に応じてWebサイトを完全に機能させるための復元に要する時間を短縮することも可能です。

さらにDropsuiteは、SoftwareReviewsによる、「2020 Email Backup Solutions Data Quadrant Awards」にて、ゴールドメダリストおよびトップリーダーを受賞し、メールボックスバックアップ製品としての高い評価を獲得しています。
※詳細はこちら（Dropsuiteの英語サイト）：https://dropsuite.com/software-reviews-2020-email-backup-solutions-report/

◆Dropsuite社について

◆Dropsuiteサービス開始の日程

サービス提供開始：2021年5月20日～
また、アイエスエフネットのホームページにて詳細ページ公開予定
（公開予定Webサイトはこちら：https://www.isfnet-services.com/）

◆アイエスエフネット担当者より

ヒューマンエラー等によるデータ暗号化・誤削除や、身代金を要求する不正プログラム「ランサムウェア」など、セキュリティ上の脅威として近年世界規模で被害が拡大しています。
これらの問題を解決するのが、Dropsuiteであり、Microsoft社がバックアップアプリの使用を推奨しております。
ウィルスやセキュリティ対策は、どの企業にとっても重要な経営課題の一つです。
組織の規模に関係なく、どの組織にもリスクが存在していることをあらためて認識し、これらのリスクを可能な限り軽減するために、組織に適切な情報セキュリティ対策を導入する必要があります。海外で高く評価されているDropsuiteを含む、それぞれの企業に最適な課題解決をご提案いたします。

◆アイエスエフネットお問い合わせ窓口

株式会社アイエスエフネット
グローバルマーケティング本部
MAIL：global_marketing@isfnet.com
WEB：https://www.isfnet-services.com/contact
（アイエスエフネット ソリューションお問い合わせ窓口）

◆株式会社アイエスエフネット概要

代表：渡邉 幸義
住所：東京都港区赤坂7-1-16 オーク赤坂ビル 3階
設立：2000年1月12日

アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国18カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開（2021年5月1日時点)。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。
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