ニュースリリース

News Release

キャンペーン

    ※本キャンペーンは終了いたしました。多数のご参加ありがとうございました。

    【5社限定無料】自社の情報漏えいの現状を知る!
    「ミエルパス」無償キャンペーン

    ~まずは貴社の情報漏えいの有無・数を、無料で気軽にチェックできる!~

    株式会社アイエスエフネット
    2022年2月8日

    ITインフラソリューションを中心に、クラウド環境や、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供する、株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義、社員数:2,328名)は、2022年2月1日~同年3月31日にて、「ミエルパス無償キャンペーン」を実施いたします。

    ◆「ミエルパス無償キャンペーン」の概要

    漏えいの有無、数の調査を無料で実施いただけます。さらに、サービス開始から1年半で300社が実施した「情報漏えい調査」レポートを、今回特別5社に限り、無償で提供いたします。

    当レポートには「情報漏えい数」「漏えい発生の年月」「事故詳細」等の情報が含まれ、会社ごとの抱えるリスクを具体的に洗い出し、今後のセキュリティ対策のご検討材料としてご活用いただけます。
    限りある予算の中で、効率的にセキュリティ対策を実行する準備を多くの企業に知ってもらいたく、今回キャンペーンを開催いたしました。お気軽にご参加いただけますと幸いです。

    ◆こんな方へおすすめです

    • 自社の情報が漏えいしていないかを今すぐチェックしたい
    • 今すぐできるセキュリティ対策を知りたい
    • ITリスクを具体化したい
    • セキュリティ施策の検討材料を集めたい
    • ゼロトラストを実行したいけど、何から始めるのが自社にあっているかわからない

    ◆キャンペーン概要

    自社のメールアドレスとパスワードが、サイバー空間上でどれだけ漏えいしているか、まずは数から調査してみませんか?
    さらに今回は5社に限り、詳細調査を含めた結果レポートをプレゼント!
    下記の2ステップのながれで実施いたします。

    • ステップ1.現状把握
    • ID、パスワードの調査と、漏えい総数の提示
    • ステップ2.詳細把握
    • 下記の調査とレポートの提示
      • ID、パスワード
      • 事故発生年月
      • 漏えい件数
      • ドメイン漏えい件数
      • 漏えい内容
      • 事故詳細

    ※今回のキャンペーンに参加された方には、5分程度のアンケートをお願いしております。

    ◆「ミエルパス無償キャンペーン」の内容詳細

    日 程

    2022年2月1日~同年3月31日

    定 員

    5社限定
    ※ご相談については限定はございませんので、お気軽にお問い合わせください。

    ※キャンペーン内容については、状況により変更となる可能性がございます。
    ※詳しい内容・全文については、アイエスエフネットHPをご覧ください。
    (詳細はこちら:https://www.isfnet-services.com/cp/mierupass

    ◆本リリースに関する、お問い合わせ窓口

    株式会社アイエスエフネット
    ミエルパスキャンペーン事務局
    MAIL:mierupass@isfnet.com
    TEL:03-5786-2301
    WEB:https://www.isfnet-services.com/contact
    (アイエスエフネット ソリューションお問い合わせ窓口)

    ◆株式会社アイエスエフネット概要

    代表:渡邉 幸義
    住所:東京都港区赤坂7-1-16 オーク赤坂ビル 3階
    設立:2000年1月12日

    アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国17カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2022年1月4日時点)。
    弊社HPはこちら:https://www.isfnet.co.jp/isfnet/index.html

    お問い合わせ

    当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス/製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
    また、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の商標、または登録商標であり商標権者に帰属するものです。