キャンペーン
- ステップ2．詳細把握
- 下記の調査とレポートの提示
- ID、パスワード
- 事故発生年月
- 国
- 漏えい件数
- ドメイン漏えい件数
- 漏えい内容
- 事故詳細
- 国内シェアNo.1*トラップメール（標的型メール訓練サービス）
- シンプルデバイス管理
※本キャンペーンは終了いたしました。多数のお申し込みありがとうございました。
好評につき増枠決定！
無償提供・情報漏えい調査ミエルパスキャンペーンは
4月30日まで延長！
実行中のセキュリティ対策が正しいか、まずは無料で確認しましょう
株式会社アイエスエフネット
2022年3月10日
ITインフラソリューションを中心に、クラウド環境や、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供する、株式会社アイエスエフネット（本社：東京都港区、代表取締役：渡邉幸義、社員数：2,355名）は、実施中の「ミエルパス無償キャンペーン 」を15社に増枠し、さらに期間を2022年4月30日まで延長することを決定しました。
◆「自社の情報漏えいの現状を知る！ミエルパス無償キャンペーン」の概要
(キャンペーン詳細：https://www.isfnet-services.com/cp/mierupass)
今回の「ミエルパス無償キャンペーン」では、情報漏えいの有無・数の調査を無料で実施いたします。さらに、サービス開始から1年半で300社が実施した「情報漏えい調査」レポートを増枠し、限定15社に限り、無償で提供いたします。
当レポートには「情報漏えい数」「漏えい発生の年月」「事故詳細」等の情報が含まれ、会社ごとの抱えるリスクを具体的に洗い出し、今後のセキュリティ対策のご検討材料としてご活用いただけます。
キャンペーンの詳細は当社サイト内キャンペーンページをご覧ください。
キャンペーン詳細：https://www.isfnet-services.com/cp/mierupass
◆キャンペーン概要
自社のメールアドレスとパスワードが、サイバー空間上でどれだけ漏えいしているか、まずは数から調査してみませんか？さらに、詳細調査を含めた結果レポートをプレゼント！
下記の2ステップのながれで実施いたします。
ステップ1．現状把握
ID、パスワードの調査と、漏えい総数の提示
※今回のキャンペーンに参加された方には、5分程度のアンケートをお願いしております。
◆「ミエルパス無償キャンペーン」の内容詳細
日 程
2022年2月1日～同年4月30日
定 員
15社限定【増枠中！】
※ご相談については限りはございませんので、お気軽にお問い合わせください。
費 用
無料
※キャンペーン内容については、状況により変更となる可能性がございます。
※詳しい内容・全文については、アイエスエフネットHPをご覧ください。
◆参加者の声を一部ご紹介します
このような声を多数いただいています！
「セキュリティ対策に役立てようと思います」
「自社に合う情報があれば教えてほしいです！」
ITソリューションの検討度合いにかかわらず、好評いただいております。
また、個別で不明点の相談等も承っておりますのでお気軽にお申し付けください。
◆調査実施後、そのあとは？セキュリティ相談も承っています
ミエルパスによる、情報漏えい調査を実施した後は、ご興味のある方を対象に、各企業の状況に応じたセキュリティ対策のご相談を承っております。
こちらは一部の例ですので、まずはご相談ください。
◆本リリースに関する、お問い合わせ窓口
株式会社アイエスエフネット
ミエルパスキャンペーン事務局
MAIL：mierupass@isfnet.com
TEL：03-5786-2301
WEB：https://www.isfnet-services.com/contact
（アイエスエフネット ソリューションお問い合わせ窓口）
◆株式会社アイエスエフネット概要
代表：渡邉 幸義
住所：東京都港区赤坂7-1-16 オーク赤坂ビル 3階
設立：2000年1月12日
アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国17カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開（2022年1月4日時点)。
アイエスエフネットHP：https://www.isfnet.co.jp/isfnet/
ソリューションサイト：https://www.isfnet-services.com/
お問い合わせ
当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス／製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
また、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の商標、または登録商標であり商標権者に帰属するものです。