「人財」価値の最大化を目指して
最高ヒューマンリソース責任者(CHRO)に就任
人的資本経営の実現へ
株式会社アイエスエフネット
2023年1月25日
株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義)は、人的資本経営実現を目指し、最高ヒューマンリソース責任者(CHRO)に山本英治が就任いたしました。
◆株式会社アイエスエフネット 最高ヒューマンリソース責任者(CHRO) 山本 英治
1982年大阪府堺市生まれ。
2005年アイエスエフネットに入社。7年のエンジニア経験ののち、大阪支店長・西日本エリア本部長・東海エリア本部長を経て2021年より採用責任者を担当。
2023年CHRO就任。
◆CHROのミッション
人的資本とは、人を資本とする考え方です。人的資本経営を実現するため、この度、CHRO(最高ヒューマンリソース責任者)の役職を設けました。
アイエスエフネットは「人材」を「人財」と表記しており、従業員一人ひとりが会社の財産だと考えています。CHROは、人財一人ひとりの価値を最大化することがミッションです。
◆CHROとしてのビジョン
会社を成長させるためには、人財の成長が必要です。従業員の人財としての価値を高め、成長を見える化し、適切な評価を行ってまいります。従業員の努力を適切に評価していくことは働く上でのモチベーションに繋がり、お客さまの満足度向上にも貢献出来ると考えています。
◆人的資本経営実現に向けて
- 組織の流動性を高める
それぞれの幹部が独自のアイディアでプロジェクトを発足し、会社での役職を増やします。それに伴い、若手や役職を持たない従業員を役職に任命していくことで、組織の流動性を高めてまいります。 - リスキリングの活性化
弊社では、在籍するエンジニアの多くがお客さま先に常駐する形で業務を行っています。
日々進化するIT技術に対応していくため、お客さま先での業務が終了した後、エンジニアが新しい技術を身に付けることが出来る機会を提供しています。
エンジニアとしての価値をさらに高めていくため、このリスキリングの活性化に取り組んでまいります。 - 若手からシニアまでが挑戦できる環境
YEC(※1)制度や豊富なキャリアパスなど、若手からシニアまで活躍できる環境が整っています。さまざまな制度を活かして、従業員が年齢を気にせず挑戦しようと思える環境を整えてまいります。 - (※1)YEC(Young Executive candidate):若手幹部候補制度。35歳未満の社員を対象に選抜した若手メンバーの育成制度。
- 顧問などの知見を活用・集結する
各部門に有識者を顧問としてお迎えしています。顧問から得た知見を部門を超えて共有することで、より有効に活用できると考えています。 - ダイバーイン雇用の実現
年齢、性別、国籍、障がいの有無に関わらず、働きたいという意思をお持ちのすべての方が安心して働くことができるよう、引き続き環境を整えてまいります。 - 会社ビジョンの浸透
弊社は、社員がワクワクする、そして、求められている近い未来の達成すべき目標を社員と共有するため、「10のビジョン」を掲げています。このビジョンを社内外に広く浸透させ、ビジョン実現による従業員と会社の成長を目指してまいります。 - 自由な働き方の実現
子育てや介護など、さまざまな事情を抱えた従業員が仕事を諦めることがないよう、弊社ではリモートワークや時短勤務、ワーケーション、サテライトオフィスの導入を行っています。それぞれの事情によって働きづらさを感じることのないよう、引き続き施策を検討してまいります。
人的資本経営実現に向け、引き続き取り組みを進めてまいります。
◆関連リリース
◆株式会社アイエスエフネット概要
社名:株式会社アイエスエフネット(ISF NET, Inc.)
代表者:代表取締役 渡邉 幸義(アイエスエフネットグループ 代表)
本社所在地:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立:2000年1月12日
資本金:100,000千円
従業員数:2,497名(2023年1月4日時点)、グループ全体2,614名
売上高:138億円(グループ合算)
アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国17か所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開(2023年1月4日時点)しています。
アイエスエフネットHP:https://www.isfnet.co.jp/isfnet/
お問い合わせ
当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス/製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
また、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の商標、または登録商標であり商標権者に帰属するものです。