名古屋学院大学 現代社会学部ゼミに
弊社の従業員が登壇しアイエスエフネットの
DEI推進についてご紹介します

株式会社アイエスエフネット
2023年6月6日

株式会社アイエスエフネット（本社：東京都港区、代表取締役：渡邉幸義、以下　アイエスエフネット）は、2023年6月9日に名古屋学院大学（名古屋市熱田区熱田西町、学長：赤楚治之）現代社会学部の榎澤幸広准教授のゼミにて行われるダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン（以下、DEI）推進についてのディスカッションに参加します。

ダイバーシティ（多様性）、エクイティ（公平性）、インクルージョン（包括性）は、企業経営において社員が持つさまざまな個性を最大限に活かすことで高い価値創出につなげるという考えです。

榎澤准教授のゼミでは、アイエスエフネットのDEI推進顧問　市川武史とソリューション本部副本部長　國吉陽介がアイエスエフネットの「ダイバーイン雇用」をはじめとするDEI推進の取り組みについて紹介し、名古屋学院大学現代社会学部の学生と、大学と企業が連携してDEI推進のためにどのような取り組みが行えるかをディスカッションします。

アイエスエフネットは、2000年の創業当初より「ダイバーイン雇用」に取り組んでいます。「ダイバーイン雇用」として、LGBTQIA、外国籍、障がいなどさまざまな事情で就労が困難な方々が安心して働ける雇用の創造と提供に取り組んでいます。なお、「ダイバーイン」とはダイバーシティとインクルージョンを掛け合わせたアイエスエフネットの造語です。

◆榎澤准教授のゼミ概要

日　程

2023年6月9日（金）
16:30～18:00　3年生が参加
18:10～19:40　4年生が参加

取材に
ついて

当日の取材（撮影）を受け付けています
取材を希望される報道関係者様はお手数ですが
アイエスエフネット　広報担当 info@isfnet.com　までご連絡ください

◆ゼミ参加者

名古屋学院大学　現代社会学部　准教授
榎澤 幸広　氏

名古屋学院大学現代社会学部准教授。1973年生まれ。
専門は、憲法学、マイノリティと法、島嶼と法。

アイエスエフネット　ソリューション本部　副本部長
國吉 陽介

1977年沖縄県生まれ。
2012年10月にアイエスエフネットへ入社。
エンジニアとして医療系ヘルプデスクや大手SIerでの運用業務を経験。
2017年に内勤営業、2020年1月に名古屋の支店長を経て2021年よりIT教育部門の責任者を担当。
2023年にダイバーイン雇用委員会　委員長に就任。

アイエスエフネット　DEI推進顧問
市川 武史

1982年愛知県生まれ。大学卒業後、Webコンサルティングの会社に約6年間勤務。
2012年に株式会社エニシアを設立

コンサルタントとしての経験、ゲイ当事者としての体験を活かして、『on the Ground Project』を立ち上げ代表を務める。
現在は、LGBTQ等セクシュアル・マイノリティが働きたい環境作りのため研修・コンサルティングを行っている。お客様は、ソフトバンク株式会社、株式会社デンソー、住友電装株式会社、住友電気工業株式会社、西日本電信電話株式会社、株式会社　丸井グループ、株式会社マイナビなど、大手企業含め多数のコンサル実績がある。

アイエスエフネット　社長戦略統括本部　採用推進部　採用推進課
高橋 雛乃

◆株式会社アイエスエフネット概要

社名：株式会社アイエスエフネット（ISF NET, Inc.）
代表者：代表取締役　渡邉 幸義（アイエスエフネットグループ　代表）
本社所在地：東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立：2000年1月12日
資本金：100,000千円
従業員数：2,475名（2023年4月1日時点）、グループ全体2,597名
売上高：141億（グループ合算）

企業のITシステムに関する課題解決に向けて、幅広いソリューションで状況やニーズに応じたサービスを展開するITインフラ企業です。約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITエンジニアが在籍し、日本全国15カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開（2023年1月4日時点）「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。
アイエスエフネットHP：https://www.isfnet.co.jp/isfnet/

◆名古屋学院大学について

「敬神愛人」を建学の精神とする名古屋学院大学は1964年に開学。8学部、大学院2研究科を擁するキリスト教主義の総合大学です。2024年には大学創立60周年を迎え、同年4月には経営学部データ経営学科(届出中)が開設され9学部体制となります。名古屋キャンパスを開設した2007年に名古屋市と連携協力に関する協定を締結し、さまざまな地域連携活動を推進してきました。2020年には熱田区役所と連携協力に関する包括連携協定を締結し、防災、生涯学習、福祉、まちづくりなど幅広い分野において相互に協力し、熱田の地域社会の発展に取り組んでいます。

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