アイエスエフネット、名古屋学院大学の現代社会学部ゼミにて
授業登壇を行い、DEI推進の取り組みを紹介

株式会社アイエスエフネット
2024年7月18日

株式会社アイエスエフネット(本社:東京都港区、代表取締役:渡邉幸義)は、2024年6月13日と14日に名古屋学院大学(名古屋市熱田区熱田西町、学長:赤楚治之)現代社会学部の榎澤幸広准教授のゼミにて、ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン(以下、DEI)推進に関する紹介を行いました。

ダイバーシティ(多様性)、エクイティ(公平性)、インクルージョン(包括性)は、性別・年齢・国籍・障がいの有無などの多様性が、公平で包括的に扱われている状態のことです。

◆名古屋学院大学との連携とこの度の授業登壇について

名古屋学院大学 現代社会学部 榎澤ゼミとは、昨年より産学連携の取り組みを開始し、これまでにゼミでの登壇やヒューマンライブラリ(※1)を実施してまいりました。

この度の授業登壇では、ダイバーシティ推進の担当者などが当社のダイバーイン雇用(※2)をはじめとするDEI推進の取り組みについて紹介し、名古屋学院大学現代社会学部の学生と意見交換を行いました。

本授業登壇は、「アイエスエフネットのダイバーイン雇用」というタイトルのもと、以下の2点を目的に行いました。

  1. 学生の期間に「DEIの取り組みが必要な理由」や「具体的な取り組み内容」を知り、企業選びに活かす
  2. どのようにしたらDEIの取り組み内容・情報を広げていけるのか学生と共に考える

実際に参加した学生からは、「社会人になる前にDEIについて触れることができて有意義だった」「男性育休の推進や相談窓口等の取り組みが充実していて、仕事と生活のバランスがよくとれていると感じた」「従業員の心理的安全性を重視しているところが印象的だった」「今後はDEIについてさらに関心を高めていきたい」等の声が上がりました。

アイエスエフネットでは、引き続き大学や学生との連携を通して、DEI推進に努めてまいります。

(※1)ヒューマンライブラリ:『人を本に見立てて読者に貸し出す図書館』という意味で、社会の中でマイノリティとされる方々を「生きた本」としてお話に耳を傾け、相互理解を深める取り組みです。
(※2)ダイバーイン雇用:さまざまな理由で就労が難しい方に対して、安心して働ける環境を創造し提供する取り組みのことです。ダイバーインとは、ダイバーシティとインクルージョンを掛け合わせた造語で、あらゆる人に、多様な雇用で「働く喜び」や「生きがい」を感じてもらうことを目指しています。

▲当日の様子

◆関連リリース

◆株式会社アイエスエフネット概要

社名:株式会社アイエスエフネット(ISF NET, Inc.)
代表者:代表取締役 渡邉 幸義(アイエスエフネットグループ 代表)
本社所在地:東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立:2000年1月12日
資本金:100,000千円
従業員数:2,520名(2024年4月1日時点)、グループ全体2,644名

企業のITシステムに関する課題解決に向けて、幅広いソリューションで状況やニーズに応じたサービスを展開するITインフラ企業です。約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITエンジニアが在籍し、日本全国15カ所の拠点に加え、中国、韓国、シンガポールにも拠点を展開(2023年12月1日時点)「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。
アイエスエフネットHP:https://www.isfnet.co.jp/isfnet/

◆名古屋学院大学について

「敬神愛人」を建学の精神とする名古屋学院大学は1964年に開学。2024年に大学創立60周年を迎え、同年4月に経営学部データ経営学科を開設、9学部、大学院2研究科を擁するキリスト教主義の総合大学です。名古屋キャンパスを開設した2007年に名古屋市と連携協力に関する協定を締結し、さまざまな地域連携活動を推進してきました。2020年には熱田区役所と連携協力に関する包括連携協定を締結し、防災、生涯学習、福祉、まちづくりなど幅広い分野において相互に協力し、熱田の地域社会の発展に取り組んでいます。また、建学の精神に基づき、学生や教職員の個を尊重した環境をつくり、ダイバーシティ&インクルージョン推進に取り組んでいます。総合的な視点に立ち多方面から支援を行い、学生・教職員1人1人に必要な環境や支援内容を整えています。

お問い合わせ

当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス/製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
また、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の商標、または登録商標であり商標権者に帰属するものです。