非財務情報

Non-financial

人財データ

指標 実績
区分 2023年 2024年 単位
人事 従業員数 グループ 男性 1,903 1,943
女性 712 725
合計 2,615 2,668
本体 男性 1,840 1,881
女性 656 663
合計 2,496 2,544
世代別従業員数 グループ 20代 - 844
30代 - 1087
40代 - 467
50代 - 202
60代以上 - 74
本体 20代 - 832
30代 - 1053
40代 - 432
50代 - 177
60代以上 - 50
平均年齢 平均年齢 34.5 34.9
採用 採用者数 新卒採用者数 男性 48 45
女性 27 37
合計 75 82
キャリア採用者数 男性 225 225
女性 68 73
合計 293 298
総合採用人数 368 380
新卒採用比率 20.4 21.6 %
キャリア採用比率 79.6 78.4 %
ダイバーイン雇用*1
ダイバーシティ推進*2
管理職者数 316 332
女性管理職比率 20.9 25.9 %
男女別賃金比率 正規社員労働者 88.1 88.7 %
非正規社員労働者 69.9 49.9 %
すべての労働者 88 88.6 %
女性雇用比率 グループ 27.2 27.2
障がい者雇用者数 障がい者雇用数 74 79
障がい者雇用率 2.9 3 %
障がいによる内訳 精神障がい 48 55
身体障がい 21 19
うち身体障がい
(重度)
5 4
知的障がい 5 5
うち知的障がい
(重度)
1 1
シニア雇用数 60歳以上 38 50
65歳以上 6 11
シニア雇用率 本体 1.5 2.0 %
外国籍社員数 本体 外国籍社員数 251 286
外国籍比率 10.1 11.2 %
育児休業利用者数 取得者数 男性 33 31
女性 14 13
取得率 男性 84.6 91.2 %
女性 100 100 %
復帰率 男性 100 100 %
女性 94.4 91.7 %
取得日数 男性 57.2 57.2
女性 - 298
年次有給休暇 平均取得日数 12.7 14.3
取得率 81.1 86.9 %
平均残業時間 7 7.1 時間/月

*1 詳細はダイバーイン雇用ページをご覧ください
*2 詳細はダイバーシティ推進をご覧ください

健康・メンタルヘルスに関するデータ

指標 実績
区分 2023年 2024年 単位
健康経営 ストレスチェック
受験率90%以上
65.8 66.8 %
健康診断受診率
100%
100 100 %
再検査受験率100% 18.4 17.3 %
セルフケア研修受講 - 1167
- 47.7 %
女性の健康課題
に関する研修受講
- 1324
- 53 %
管理職向けラインケア
(メンタルヘルス研修)受講
- 356
- 66.8 %

社員教育・技術者教育に関するデータ

指標 実績
区分 2023年 2024年 単位
教育・研修 IT技術者研修受講 IT初級研修※1 受講者数 707 1327
うち1人当たりの
研修時間
22.5 28.3 時間
うち1人当たりの
研修費用
150,513 180,398
IT中級研修※1 受講者数 146 237
うち1人当たりの
研修時間
5.1 5.3 時間
うち1人当たりの
研修費用
57,022 57,606
新入社員研修受講 受講者数 377 392
新卒社員 うち1人当たりの
研修時間
152 152 時間
中途社員 うち1人当たりの
研修時間
64 64 時間
ビジネススキル研修受講 受講者数 984 850
うち1人当たりの
研修時間
61.5 38.5 時間

※1 2023年のIT初級研修・IT中級研修は2023年7月以降のデータ

社員アンケート

2023年 2024年 単位
社員満足度*1 75.5 75.5 %

*1 「満足」「やや満足」を回答した割合

社会貢献

愛ぼら*1 2023年 2024年 単位
活動日数 361 835
MYぼら*2 2023年 2024年 単位
活動日数 28 67

*1 愛ぼら:アイエスエフネットグループに所属する有志社員によるボランティア活動
*2 愛ぼら活動以外で社員が自主的に行ったボランティア活動

環境パフォーマンスデータ

2023年 2024年 単位
GTG排出量 Scope1*1 - 0 tCO₂e
Scope2*2 - 108.18 tCO₂e
Scope3*3 - 803.5 tCO₂e
---Scope3(上流) - 803.5 tCO₂e
---Scope3(下流) 0 - tCO₂e

*1 Scope1:都市ガスなどの燃料使用による直接排
*2 Scope2:オフィスの電力消費量による間接排出
*3 Scope3:従業員の通勤・出張等による間接排出
当社の環境方針の詳細はこちらをご覧ください

2023年 2024年
事務用紙購入枚数の推移*1 175,300 225,500

*1 増加の要因として、新型コロナウイルスの緊急事態宣言解除に伴い、出社する従業員が増えたことが挙げられます。今後もペーパーレス化の推進を意識しつつ、業務の効率化を図っていきます。